福利厚生に英会話は必要？企業側・社員側それぞれからメリット・デメリットを網羅的にご紹介！

事業や人材がグローバル化する現代において、ビジネスシーンで求められるのが「英語力」ですよね。

外資系企業の日本支社であれば、社内ミーティングや文書作成、本社への報告などで英語力が必要になりますし、日系グローバル企業であれば、海外展開のための商談に英語でのコミュニケーションが必須です。このようにビジネスシーンにおいて英語の必要性が高まるにつれて、ここ数年で、会社の福利厚生制度の一環として、英会話を導入する企業が増えています。

ただ一口に福利厚生で英会話を提供すると言っても、企業側からすると
①コストがかかる
②受講者の伸長度を把握する必要がある
といった懸念点があるほか、社員側からしても、
①忙しくて研修の存在が負担になっている、
②自分の必要な英語と研修があっていない、などの課題が出てくる場合もあります。

そこで本記事では「福利厚生で英会話を導入することは本当に効果があるのか」という点に焦点を絞り、企業側・社員側両面からのメリット・デメリットについて解説していきます！

1.福利厚生で英会話を提供する企業側のメリット4選

まずは企業側の視点に立って、福利厚生で英会話を導入するメリットについて解説していきます。

1.1 社内コミュニケーションが円滑化できる

まず一つ目のメリットとして挙げられるのが、社内コミュニケーションの円滑化です。これは外国籍社員採用に力を入れている日系グローバル企業や、海外に本社を持つ外資系企業などに特に当てはまるメリットです。本社からのアップデートを日本支社に共有する必要があるポジションで働かれている方や、多国籍チームの一員として業務を遂行する必要がある方向けに英会話レッスンを提供することで、情報伝達をより早く正確にできるほか、チーム内のコミュニケーションの活性化にもつながります。「言語の壁」をできるだけなくすための施策として、英語研修の導入は企業にとって十分にメリットがあると言えます。

1.2 自社事業をグローバルに展開できる

こちらは特に、自社事業を積極的に海外に展開していきたいと考えている企業には大きなメリットです。海外展開に向け、英語が話せる人材を一斉に採用することも一つの手ですが、その採用活動と人材の育成には莫大なコストと時間がかかります。それよりすでに自社製品を熟知している社員に向けて英語研修を行うほうが、一から人材を登用するのに比べコストを抑えて、グローバル展開を実現できます。

1.3 世界各国から最新の情報を得られる

この点は、IT企業や金融、製薬関連など、世界中から情報を集め、日々最新の業界動向のアップデートが必要な企業・ポジションの方に特に当てはまるメリットです。代表例として医療・製薬などの分野では、世界の公用語である英語で書かれた最新の研究や症例報告に日々目を通す必要があります。海外から常に情報を得る必要がある分野の企業では、社員の英語力を強化することで、新たなビジネスチャンスの獲得や、既存の課題解決につながる可能性が大いにあります。

1.4 世界中からの人材登用が可能になる

最後に、企業側のメリットとして多国籍な人材登用が可能になるという点が挙げられます。特にIT業界では、昨今外国籍人材の登用が加速しています。社内で英語を話せる人材が増えれば、一連の採用の流れや入社後のサポートが英語でできるようになるほか、国籍や言語にかかわらず優秀な人材の採用が可能になることで、さらなる事業の拡大も見込むことができます。

2.福利厚生で英会話を受ける社員側のメリット4選

続いて、英会話レッスンを受講する社員側の視点に立って、福利厚生で英会話を導入するメリットについて解説していきます。実は筆者がトレーナーを務める「One Month Program」も、これまでに社内向けの英語研修の一環として多くの企業・社員様にご利用いただいています。今回は実際に英語研修を受けたのちに修了者様から頂いたお声も混ぜ、メリットをご紹介していきます。

2.1 会社負担で英語が学べる

社員の方々にとって一番大きなメリットとなるのが、やはり会社の費用負担で英語レッスンが受けられるという点です。企業によって負担額や対象となるプログラム、また還付条件（修了後に社内申請を行い返金する・企業側が受講開始時に支払う、など）も様々ですが、基本的に自己負担額なしで受講可能なため、英語学習をはじめるハードルがかなり低くなるという声が大多数です。また、特に受講終了後に受講料を還付する方式だと、受講者も「しっかりと完走しなければ」という意識になるため、真剣に取り組む方がほとんどとなり、企業側にとっても、社員の英語力アップが期待できる大きなメリットがあります。

2.2 社内コミュニケーションが取りやすくなる

クライアントや社内の多国籍メンバーと、日々ミーティングやメールなどで英語でコミュニケーションをとる際に英語を頻繁に使う社員の方にとっては、福利厚生で英会話レッスンが受けられることが大きなメリットになるでしょう。中でもスピーキングを鍛え、アウトプットを強化することで、自分の伝えたい情報をすべて相手に伝えることができたり、英語で雑談なども促すことで、業務内外にかかわらず社員のコミュニケーションを活性化し、交流を深めることにもつながります。

2.3 タスクの時間短縮につながる

過去にOne Month Programを受講いただいた方々に伺うと、業務では翻訳ツールを使ってなんとかメールを組み立てたり、Zoomの文字起こし機能を使って、あとから会議の内容を復習しているという方も多くいらっしゃいます。確かに翻訳ツールや生成AIなどに頼ることで、ある程度正確性が担保された文章を英語で書くことももちろん可能ですが、思わぬところで誤解を招くような表現になっている可能性があったり、また調べること自体に時間がかかったりと、必ずしも機械だけでは解決できないコミュニケーションの課題も発生する場合があります。自分自身で英文を組み立てる練習を英会話レッスンで強化することで、業務の効率化を実現することにもつながります。

2.4 グローバル案件も担当できる

One Month Programの受講のきっかけとしても多くお寄せいただくのが、海外出張や商談など、急なグローバル案件の対応です。これまで国内のクライアントの担当がメインだった方や、海外クライアントとのやりとりはメールが中心だったという方が、海外のクライアントや社内メンバーと議論をしなくてはならない場に備えたいという目的で、英語プログラムを活用する方も多くいます。逆に言えば、福利厚生として初めから英会話レッスンを導入しておくことで、いざというときの海外案件の対応の際に焦る必要がなくなります。

3.福利厚生で英会話を提供する企業側のデメリット3選とその対策

続いて、ここからは福利厚生で英会話を導入することのデメリットについて、企業側・社員側に分けて解説していきます。また想定されるデメリットの対策についても合わせてご紹介しますので、これからご紹介するような課題感をお持ちの企業様はぜひご参照ください。

3.1 研修費用がかかる

福利厚生で英会話レッスンを導入するにあたって、第一のデメリットとして挙げられるのが、コストですよね。社員数が多ければ多いほど、その負担額も増えていくため、企業側としても慎重に判断せざるを得ないかと思います。

この対策として提案したいのが、グループレッスンを導入することです。個人を対象にマンツーマンレッスンを実施することももちろん効果的ですが、その費用を負担するのが難しい場合には、一クラス最大8名程度で構成されたグループレッスン形式で実施するのがおすすめです。

一人あたりのコストが削減できるほか、集団の中で話すというある程度の緊張感のもとで、英語を話す練習を行うことができます。

3.2 研修の設計が難しい

2つめに大きなデメリットとして挙げられるのが、そもそも自社に研修の導入実績がない場合、どのように英語研修を実施したらよいかわからないという点です。

このデメリットについては、後述する「プロに相談する」という対策のほか、ある程度研修対象者を絞ることで、その企業に必要な研修を把握することができます。例えば社員全員を対象とするのではなく、英語を日常業務で求められる社員に絞ってグループレッスンを展開したり、あるいは、海外赴任が決まった社員に、現地に向かう前の準備として、パーソナライズされた研修を提供するといった例です。福利厚生で提供するのは必ずしも「英会話」である必要はなく、対象者にあった形式の英語プログラムを提供することで、効果を最大限に生かすことができます。

3.3 受講者の進度把握が難しい

最後に企業側のデメリットとして挙げられるのが、受講者の進捗把握が難しいという点です。グループレッスンでもプライベートレッスンでも、導入した後にはそれによってどれだけ英語力が伸びたのか、会社として把握する必要があるかと思います。

その対策として一番有効なのは、受講者自身にプログラムの成果を提出してもらうという点です。例えば、受講者自身が、会社が提携している英語プログラムの中から自分に合うものを選び受講したのち、プログラムの修了証、あるいはTOEICやVersantなどの伸長度測定テストのスコアを提出することで、会社から費用を還付してもらうことができるという形式にすれば、一人ひとりの伸長度を細かく人事部で管理する必要はなくなり、申請され、要件を満たすものにだけ費用を支払うという形式で運営することが可能になります。

4.福利厚生で英会話を受ける社員側のデメリット3選とその対策

続いて、企業側ではなく社員側にはどんな負担が考えられるのか、過去に企業様から研修の課題としてご相談いただいた点を踏まえ、ご紹介します。

4.1 英会話に割く時間が業務の負担になる

一番多く耳にするのは、企業側は社員に英語力を向上させてほしいと感じていても、社員は実際に英語学習に割く時間がほとんど与えられていないという点です。業務が忙しすぎて参加できずに終わってしまうと、研修としてはとてももったいないですよね。

この対策としては、1レッスンあたりの時間をできるだけ短くし、毎週決まった時間に行うグループレッスンではなく、時間が空いた時にさっと受けられる個人レッスンの枠を常時解放しておくことです。例えば1回15分などにしておけば、ミーティングの合間にさっと英語を話す時間を少し設けられたり、一日15分だけと考えることで、受講のハードルが下がることも考えられます。

4.2 英会話レッスンと業務で必要な英語に乖離がある

企業側と社員側での認識の齟齬から起きる大きな課題としては、企業側が社員に提供するレッスンが、社員が必要としている英語の実態に即していないという点です。レッスンで扱う内容やレベルが実際に仕事で必要とされる英語と大きく異なる場合、レッスンで学んだことが必ずしも実践につながらず、受講者のモチベーションが下がったり、英語研修の効果を最大化できないといったようなデメリットにつながります。

そのため、対策としてあらかじめそれぞれの受講者がどんな英語を必要としているかヒアリングを行ったうえで、個人個人にあったレッスン内容を設計することが理想的となります。

4.3 継続的に英会話を受けるモチベーションが保てない

最後に社員側の課題として挙げられるのが、モチベーションを保てないという点です。会社が費用を負担し、英会話レッスンを受けられることは確かに魅力的ですが、自身で費用を負担していない分、モチベーションが低いということも考えられます。

その場合には、だらだらとレッスンの提供を続けるのではなく、短期集中であらかじめ終了期限を決めて研修を提供することをお勧めします。ゴールや終了時期があらかじめ見えていることで、最後まで集中して学習を継続することが可能になります。

5. 研修の設計に困ったらまずはテンナインにご相談ください！

ここまで福利厚生として英語レッスンを導入することについてメリットとデメリットを企業側・社員側からそれぞれ述べてきましたが、どんな研修を誰に実施したらよいかわからない場合には、一度英語研修のプロに相談するというのも一つの手です。

弊社テンナインコミュニケーションでは、ビジネスパーソン向け短期集中英語プログラム「One Month Program」をはじめ、様々な企業研修の実施実績がございます。

5.1 通訳者が監修した「実践に即した」英語研修が実施可能

弊社の代表的なプログラム「One Month Program」は、通訳者が開発に携わり、実際にビジネスシーンで必要とされる英語に特化し、作成されたカリキュラムが特徴です。会議や交渉、日程調整などの日常業務で必要とされる単語やフレーズなどを網羅的に学習することができ、実践に直結した内容となっています。

5.2 「ビジネス英語」に特化した研修が実施可能

テンナインの英語研修のもう一つの特徴としては、ビジネス英語に特化した英語研修が実施可能という点です。これまでに外資系メーカー様や、大手日系フィンテック企業様など、多種多様な業界の企業様に、10年以上法人向けの英語研修を提供してきています。カジュアルな英会話レッスンから、グローバル人材育成に特化したプログラムまで、様々な研修の実施実績がございます。

5.3 完全カスタマイズでニーズに合わせた研修が可能

最後に、テンナインの英語研修はご希望に合わせてカスタマイズが可能です。研修を提供したい社員様の人数やレベル感、必要な英語の内容に沿って、それぞれの企業様に今必要な英語研修をアレンジしご提供いたします。

まとめ

本記事では福利厚生で英会話レッスン、あるいは英語研修を導入することについてメリットとデメリット両面を開設しましたが、いかがでしたでしょうか。

福利厚生としての英語研修の設計にお困りの方は一度弊社テンナインコミュニケーションまでご相談ください。

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