勤務時間の柔軟性

コロナ禍において、リモートで仕事をすることが当たり前になりましたが、少し前までは業務用のパソコンを持ち出して自宅で仕事をしたり、また個人用のスマホで会社のメールにアクセスしたりすることは大きなタブーでした。今でも、リモートが進んでいるとはいえ、セキュリティーを守るためにやや不便な点というのもあるのではないでしょうか？

アメリカなどではコロナ渦で従業員が自宅で仕事をするとさぼるのではないか、と不安視されていましたが、一般的にはそんなことはありませんでした。業務時間を多くの従業員がきちんと守るばかりか、オフィスに行っているときよりも業務時間が長くなったというデータもあります。そんな中、就業時間に対する柔軟な姿勢を求める姿勢が求められています。

例えば、朝、子供を幼稚園や学校に送らなければならない場合、8時の会議は引き受けられないかもしれません。もしくは学校もリモートで授業をしている場合には（アメリカの多くの学校はまだリモートです）、ある特定の時間は仕事ができないかもしれません。そのようなスタッフの状況を理解し、できる限りのサポートをする上司が求められています。同時に、そのような状況であれば朝6時にレポートをまとめて会議に出席しなくても同僚に発表をしてもらうとか、夜に子供が寝てから資料作りをする、といった柔軟な就業体系を実行することも求められています。

あるMBAコースの教員も話をしていましたが、今までは9時から17時という8時間モデルだったのに対し、これからは24時間の中でいつ仕事の8時間が発生するかは個人差があるモデルが強まるだろう、とのこと。グローバルビジネスで信頼を勝ち得るには、このような柔軟性も大切です。